2015年、IT業界では、
知能ロボットが話題の中心になっています。
ソフトバンクのPepper（ペッパー）販売価格約20万円が、
1時間で品切れ状態になったのは、多くのニュースで報じられました。
今後は月間生産数を1000台を目標とすると発表し、
さらに10月からは、ビジネス向けのペッパーも販売するとしています。
ペッパーなどの接客ロボット以外にも、
医療・介護・製造・工事など、多くの分野でロボットが登場し始めていますね。
今後発売される予定のロボット展示会予定表
第15回建設ロボットシンポジウム 2015年9月7日
2015国際ロボット展 2015年12月2日
IRH2015 インターナショナルロボットハイスクール 2015年12月4日
JISSO PROTEC 2016 第18回実装プロセステクノロジー展 2016年6月1日参照：一般社団法人 日本ロボット工業会 | イベント情報 | 主催・共催イベント
http://www.jara.jp/event/01.html
しかし、専門家によると、
「今後ロボットが普及すると、多くの問題が浮上する」と警告を鳴らしています。
安全性を重視した設計でも、
メーカーの手を離れると、改造されるケースがあるからです。
今後は、法整備と共に利用を制限する動きがあるようです。
改造すると、危険な機械に変身
一般家庭用ロボットは、このようなロボットがすでに発売され使われています。
- 趣味を目的としたロボット（AIBO、Pepperなど）
- 掃除が目的（ルンバ、ココロボなど）
これらは、小型で改造されても問題ありませんが、
今後は人と同じような大きさの中型、車などの大型タイプも販売される予定です。
将来的には、人が操縦するタイプもあるようです。
これらが走行する時に、
安全なスピードで走行する分には問題ありません。
ですが、もしスピードリミッターを解除したとすれば、
人的被害が起こる可能性が十分にあります。
また、遠隔操作が可能なロボットも数多く存在しますが、
こちらも悪用される可能性もあります。
ターミネーターのような、
（不死身？の）脅威ロボットが誕生する可能性がありえるのです。
ロボットの販売規制って必要？
最近では、「小型飛行機ドローンの個人利用を規制する」と、
総務省が発表したのはつい先月の事です。
関連記事：【航空法改正】国交省ドローン問題が原因で個人所有の小型無人機が大幅規制 2015年6月3日
危険だと判断されれば、規制は作られ、補強されていきます。
【規制の歴史】危険と判断される毎に法律規制が強まる
道路交通法の歴史を辿ると分かります。
日本で初めて車が登場したのは、1898年（明治31年）です。
この頃では、道路交通法はなかった事態です。
その後、一般家庭に普及し、事故が多くなった頃、
1960年（昭和35年）6月25日に、道路交通法が施行されました。
このように、歴史上でも普及した後、
問題が多くなると、それに対して規制が行われるのは明白です。
しかも、1年で2～3回の法改正は珍しくありません。
新たな事故が起こるたびに、年々増加しているのは決して珍しいことではありません。
これらを考えると、法規制は起こりうると考えても妥当ですね。
