【災害にあう前に】国土交通省のハザードマップがスゴイ！便利になってリニューアル

国土交通省の「ハザードマップ」をご存知でしょうか？

ハザードマップとは、日本地図に災害が起こりやすい場所を表示してくれる機能を持っている地図です。

国土交通省のハザードマップが凄く便利に。

• 洪水浸水想定地域の表示
• 土砂災害危険個所の表示
• 津波浸水想定地域の表示

では、どのように改善されたのか見てみましょう。

スポンサーリンク

3種類の危険地域が1つの地図にまとまった

１つのハザードマップで「3種類の危険地域」が表示される

1. 「洪水」が起こりやすい地域の表示結果
   
2. 「土砂災害」が起こりやすい地域の表示結果
   
3. 「津波」が起こりやすい地域の表示結果
   

※各地図は国土交通省ハザードマップポータルサイトで見れます。

「この地域の洪水マップはこれ」「この地域の土砂災害用マップはこれ」など、それぞれで独立していたんです。

 

各部署で作成が国が一括管理

今までハザードマップは、国土交通省だけでなく、様々な行政機関が独自に開発していました。

• 国土地理院
• 国土交通省国土政策局国土情報課
• 各地方整備局

などなど

これらは独立してハザードマップを作ってますので、１つの地図で表示することができませんでした。

それが、合同で1つの地図を作ることになったのです。

スポンサーリンク

台風・大雨やるべきことは？

ハザードマップの洪水をチェックして水害の予想図を見ましょう。

もし、雨量が多くなったら、どの地域が危ないのかを確認し、（水色の）範囲の外に移動しましょう。

年々「台風の大型化」「局所的な豪雨」がたびたび起こっています。

2017年も、すでに大きな災害になっています。

平成29年7月九州北部豪雨：福岡県朝倉市や大分県日田市などで、7月5日から6日までの総降水量が多い所で500ミリを超える大雨を記憶。

出典：「平成29年7月九州北部豪雨」と命名(日直予報士) – 日本気象協会 tenki.jp

特別警報が出る前に

このような雨は、いつどこで起こるかは誰もわかりません。

気象予報士さんが気が付いても、自治体が断定して特別警報を出するまでに時間がかかります。

 

大雨特別警報が発令される基準とは

大雨特別警報とは、「50年に一度の大雨になった」と判断された時に発令される警報です。

• 3時間の降水量
• 土壌の中に貯まっている雨の量

が、150mm以上の場合に発令されるとあります。

今日発令されて、明後日も発令されるかもしれません。

台風特別警報の基準

大雨以外にも、台風特別警報もあります。

台風特別警報が発令されるのは、「伊勢湾台風」級の規模の台風が接近する時のようです。

昭和34年9月26日に来た台風で、中心気圧が929hPa（ヘクトパスカル）の規模だったようです。

• 死者・行方不明者5,000人以上
• 負傷者30,000人以上

引用：伊勢湾台風　気象庁HPより

台風の強さは中心気圧が関係する

中心気圧が929hPa（ヘクトパスカル）とあります。

台風が来たら、この数字に注目しましょう。

台風の勢力（威力・風の強さ）は、中心気圧が低いほど強くなります。

2017年の台風5号は中心気圧が945hPa　危険なの？